動画を使う

PCの普及とともに
Web広告の快進撃が始まった

 
 

動画を使うその1

テレビのシェア減少と
インターネット広告の成長

PC 出荷台数は、2000年代初頭よりPC は普及し始め2008年より加速的に増加。2006年からはその時期から新聞・雑誌・テレビ・ラジオの「4 マス」と「インターネット」の合計シェアはほぼ同じ比率を示しすようになり、「インターネット」の台頭ががはっきりとわかります。
「インターネット」が項目として登場して以来、毎年シェアは増加し続けています。また2010年時点ではシェア増加の動きすらみられた「テレビ」も2011年以降はシェアを落とし続けています。
広告費は景気と高い連動性・比例的関係があるため、景気が良い時は広告費も大きくなり、景気が後退すると広告費も減退します。とりわけ直近ではリーマンショックの影響を大きく反映し、2009 年が前年から格段と落ち込み、2010年以降は順調に持ち直す動きを見せています。
また、それとは別に各メディアの事情、例えばテレビ広告費は2000年前後がピークで、それ以降は減少の一途をたどっており、インターネットは2012年テレビに次ぐ広告市場となっています。

媒体別広告費(構成比推移2000~2013年)

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経済産業省データより
動画を使うその2

2014 年は動画元年
スマホが加速させる動画の需要

出荷台数の記録を更新 スマートデバイスの台頭

2013 年度のスマートデバイス出荷台数は、前年比107%の3,679 万台を記録。タブレット端末の順調な増加を背景として、年間で過去最高となりました。この3,679 万台という数値は、同年のノートPC やフィーチャーフォン(従来型携帯電話) の3.3 倍という出荷台数規模となり、持ち歩くためのデバイスとして完全に定着しました。今後も引き続き堅調に増加していき、2017年度には2013 年度比18%増の4,352 万台となる見通しです。更にスマートフォン保有率は58.1%と増加しており、特に10 代・20 代では8 割を超えるなど、スマートフォンの普及がさらに進んでいることがわかります。

スマートデバイス及び関連端末の国内出荷台数予測

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株式会社ICT総研調べ

スマートフォン保有率

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スマートフォンでの動画視聴経験は8割超

スマートフォンでオンライン動画の視聴経験がある人は、スマートフォンユーザー全体の83.5%にのぼります。年代が若いほど視聴経験は高く、10 ~ 20 代においては9 割以上という高い数字を記録。年齢があがるにつれてスマフォ保有率は下がるものの、動画の視聴経験は高年齢でも高い割合を占めているためスマフォの普及に比例すると考えられます。
また、視聴頻度をきいたところ、「週に1 日以上」視聴している人は全体の51.2% と過半数を超え、そのうち「ほぼ毎日」利用している人は25.0%と4 人に1 人にのぼることがわかりました。10 代では「ほぼ毎日」が43.6%と視聴頻度がきわめて高い傾向にあります。この流れを受けて広告・マーケティング分野でも動画を採用する動きが加速しており、2014 年を「動画元年」と位置付け、これからの動画の可能性に期待が広がっています。

スマートフォンでのオンライン動画視聴経験

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博報堂DYグループ・スマートデバイス・ビジネスセンター調べ

5割以上の若者が「読むより動画!」の顕著化

動画コンテンツ管理プロバイダーの米Levels Beyond が発表した調査報告書によると、あるブランドサイトを訪れた消費者の59%が、動画が掲載されていれば視聴すると回答しています。さらに、消費者の40%がテキストよりも動画で情報を得たいと考えているという結果がでました。
「(Vine やInstagram などの動画を) ソーシャルメディアで見ている」と回答した消費者は、45 歳以上が11%であったのに対して、それより若い世代では26%と大幅に上回っています。「動画サイトで、企業が配信する動画を見たい」と回答した若い世代は40%。20%だった年配の世代の2 倍となる結果に。さらに、テキストよりも動画で情報を得たいと回答した割合は、若い世代で51%。ここでも、年配の世代の30%に大きく差を付けました。

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動画を使うその3

注目を浴びる
動画市場の未来図

動画市場規模予測

動画ビジネスで先行するアメリカで、例えば動画広告は2013 年で約2800 億円です。日本は132 億円と言われているのでおよそ20 倍。日本の動画市場が伸びることは、アメリカの状況からも読み取れます。シード・プランニング社では、日本の動画広告市場は640 億円に急増すると予測しています。

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株式会社シード・プランニング調べ

コンテンツマーケティングにおける動画の重要度

動画先進国のアメリカでは、企業が自ら情報発信するコンテンツマーケティングの分野でも動画が中心になりつつあります。アバディーン社のデータでも、企業がコンテンツマーケティングに使う手法の中で動画が第一位になっており、動画の需要の拡大化が進んでいます。

動画第一のマーケティング傾向

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